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学習会要旨

◎6月24日(土)学習会の要旨

日 時:6月24日(土) 13:30~15:30                              
場 所:東京経済大学 2号館 B301教室  
テーマ:「安全保障の本質について」                                          
講 師:藤原 修 先生(東京経済大学現代法学部教授)
出席者:190名(会員:男性140名、女性44名
          非会員:男性5名、女性1名)

7月会報藤原先生2

【講演要旨】

<はじめに>

2014年12月に国分寺市民大学講座で安全保障に関するテーマで話をした際には、当時大きな政治的争点となっていた安保法制、集団的自衛権の行使という、具体的な問題を中心に取り上げた。

その後、安保法制が成立・施行され、PKOの駆け付け警護、アメリカの軍艦の護衛等がすでに発令・実施段階に入り、また北朝鮮のミサイル発射、日米軍事協力の強化、沖縄の米軍普天間飛行場移転に伴う辺野古の埋立工事の強行、さらには憲法9条改正が東京オリンピックの年に合わせて政治日程に上るなど、安保問題は日本の政治において一層重大性を増してきている。

そこで今回は、このような個々具体的な安保問題を考えていく上での基本前提となるような原理的側面に光を当ててみたいと思う。

「クェーカー派の英国人神学者の話」
7月会報クエーカー教徒1
                  7月会報ポーランド侵攻4

まず、私の平和・安全保障研究の出発点であり、帰着点ともなっている一つのエピソードを取り上げたい。1939年9月、ヨーロッパで第2次世界大戦が始まった時、絶対平和主義の宗派として知られるキリスト教クェーカー派のある高名な英国人神学者は、ちょうど兵役年齢に達していた二人の息子について次の様に語ったという。

「彼らは自己の信条から戦闘に参加できないが、救護部隊などの軍事救援組織(イギリスが空襲を受けた時にクェーカー教徒は救護で活躍した)で活動するか、投獄されることを覚悟の上で絶対平和主義を貫き代役の役務も拒否するか、兵役に就いて戦闘に参加するか、何れを選択しても、私は彼らを支持する。ただし、彼らはどのような選択をしても、決して満足はできず良心の呵責に悩むだろう。」

ここに見られるのは、戦争と平和をめぐるギリギリの選択には、ベストと言うものはあり得ないという厳しい現実である。戦後の憲法9条を中心とする平和・安全保障をめぐる論争は、神学論争とも言われ、建設的な議論に結びつくことなく、すれ違いや非難の応酬に終始してきた。それは、現行憲法制定、安保体制成立、自衛隊発足から60年以上を経た今も基本的には変わっていない。その様な不毛な議論から抜け出すためには、まず、平和・安全保障をめぐる問題には、そもそも原理的に「正解」がないことを理解しなければならない。

1.戦争と平和―安全保障をめぐる思考と判断

そのうえで、合理的な政策的合意を実現する手立てとして、安全保障政策をめぐる判断を、大きく主観的条件と客観的条件の両面に分けて考えてみることにする。政策課題について適切な答えを正しく導くには、まずその課題をめぐる客観的条件の的確な認識が必要である。

安全保障の場合、自国を取り巻く国際関係、自国や周辺国、関係国の政治社会状況などを正確に知ることが欠かせない。そのような客観的条件は、基本的な事実関係認識として問題当事者に広く共有されやすい。しかし、同じ様な状況認識があったとしても、これへの対応に差が出てくることがある。

すなわち、保守とか革新とかの政治的立場の違い、それぞれの価値観・世界観の違いから、政策的な対応の仕方が違ってくる。そこで、平和・安全保障をめぐっては、どのような異なる思想立場があるのか、その代表的な類型を明らかにしてみよう。

2.戦争と平和をめぐる5つの思想類型

戦争をどの程度肯定し、あるいは否定するかを基準として、まず次の4つの基本類型が存在する。

(1)軍国主義 
戦争それ自体を価値あるものとして肯定する。これは、第2次世界大戦以降、戦争の破壊性があまりにも大きくなり、もはや現実に有力な思想とはなり得なくなった。現代における軍国主義的志向は、実際には、愛国心や軍隊的な犠牲的精神の強調以上のものではない。

(2)防衛主義(現実主義) 
軍国主義のように戦争それ自体を肯定するのではないが、平和・安全の確保のためには強力な軍事力が必要と考える。安全保障論の主流派的立場であり、政治的には正統的な保守主義に相当する。福沢諭吉の言う「戦を好まずして戦を忘れず」である。

(3)相対平和主義
防衛主義に対する最も強力なライバルであり、防衛主義のように強力な軍事力に依存することはかえって戦争を誘発すると考え、軍縮・平和外交の推進こそが平和への道と説く。ただし、次に述べる絶対平和主義のように、今直ちに戦争・軍備をすべてなくすことができるとは考えない。

(4)絶対平和主義 
文字通りあらゆる戦争・軍隊を否定する、平和主義を徹底する立場である。戦争を条件付きにせよ肯定し、想定する世界にあって、このように徹底するのは極めて少数の人々であるが、古来、特に宗教的信仰からこの立場をとる人たちは絶えず存在していた。
 
絶対平和主義は、一見単純明快に見えるが、この立場は、戦争の必要を肯定する世界にあって、どのようにその信念を貫くかで深刻なディレンマに陥る。

そこから、さらに3つの立場に分かれる。

a 楽観的絶対平和主義
7月会報ガンジー2

今直ちに戦争・軍隊をなくすことが可能とみる。具体的な政策としては、ガンジーやキング牧師らの非暴力抵抗をモデルとして主張する。しかし、具体的に実践に移そうとすると、直ちに現実の壁に直面し困難に陥る。

b 協力的絶対平和主義
楽観的絶対平和主義が差し当たり実行困難であることから、より実効性のある相対平和主義と足並みをそろえて軍縮・平和外交などに取り組む。しかし、相対平和主義が容認するような戦争に直面すると行き場を失う。

c 悲観的絶対平和主義
楽観的・協力的絶対平和主義の実践志向は結局、戦争の必要を認める世界において行き詰る。人類社会からは予見しうる将来戦争をなくすことはできないとみて、孤立を恐れずひとり絶対平和主義を守り、遠い未来における人類の回心を待つ。この立場は、現実世界の困難に対しては免疫があるが、極度に孤立的で社会的アピールに欠ける。しかし、歴史的にみて、絶対平和主義者たちの間で最も持続的なのは、この悲観的立場である。

(5)歴史的平和主義
このように平和主義は広く受け入れられやすい相対平和主義の場合、戦争肯定の要素が残り、絶対平和主義は社会的影響力を欠く孤立主義に陥る。しかし、20世紀後半期の世界においては、相対平和主義に基盤を置きつつも絶対平和主義に限りなく接近する平和主義が有力になりつつあるように見える。

ここではこうした現代型平和主義を歴史的平和主義と呼ぶ。この立場は、戦争の可能性や軍隊の必要性を否定はしないが、国策の手段としての戦争がもはや合理的なものではなくなってきている歴史的現実に注目し、戦争や軍隊・基地の存在に市民社会の価値観に即した厳しい制約条件を課すことで、事実上絶対平和主義に限りなく接近するというものである。
 
このような歴史的傾向の表れとして、世界最強の軍事大国として頻繁に軍事介入を行っているアメリカですら、兵士の犠牲者を出すことの政治的な敷居が非常に高くなっており、例えば、冷戦後に起こった旧ユーゴスラビアの内戦や現在のシリア内戦においても地上軍の投入は避け、軍事介入を空爆に限定している。
                   
                            7月会報無人爆撃機1

アフガニスタンでの対テロ戦争やイラク戦争においては地上軍が投入されたが、かつてのベトナム戦争におけるような大量の戦死はもやは政治的には受け入れられず、ドローン(無人機)のようなロボットの利用が増えている。また、沖縄米軍基地問題に典型的にみられるように、基地や軍隊といえども、市民の平穏な生活や良好な環境維持との両立が求められている。

このように、大きな歴史的傾向として、戦争や軍隊もまた市民社会の一般的な価値観やルールに服することが求められ、その活動や存立が許容される条件が厳しくなっている。このような歴史的傾向に即して、相対平和主義に厳しい条件を課すことで限りなく絶対平和主義に接近する平和主義が、ここでいう歴史的平和主義である。

3.歴史的平和主義に対応した安全保障政策

では、このような歴史的平和主義にふさわしい安全保障政策とはどのようなものか。これを定式化するのに役立つのが、冷戦終結直後に国連開発計画(UNDP)によって打ち出された「人間の安全保障(human security)」の概念である。
7月会報国連本部1

UNDPは、冷戦後に頻発した民族紛争、内戦においては国家安全保障の追求が逆に住民の生活上の安全を著しく損なう事態や、武力紛争がなくとも貧困や環境破壊によって人々の安全が脅威にさらされる事態を念頭に、現代世界の安全保障は、国家的・軍事的安全保障よりも人間の安全保障を中心に据えるべきことを唱えた。

この概念は急速に世界に拡がり、日本政府も早くから対外政策において取り入れている。この概念を使って、現代の安全保障政策の公理として次のようなものを導くことができる。「国家的・軍事的安全保障は、人間の安全保障と両立するものでなければならない。さらには、人間の安全保障に資するものでなければならない。」

この公理に沿って安全保障政策を実行するためには、防衛政策に対する伝統的な文民統制からさらに踏み込んで、防衛政策に対する市民的・民主的統制が必要となる。これは、安全保障政策の策定・遂行においても情報公開の義務や説明責任を課して、法の支配を貫徹させることを意味する。

4.憲法9条をどう見るか
                           7月会報憲法9条


(1)歴史的平和主義としての9条解釈

憲法9条は、歴史的平和主義を念頭に置くと、その意義が明快に理解される。憲法9条は、戦争の放棄、軍隊の不保持を規定しているゆえに、絶対平和主義の立場を表明しているように見えるが、憲法がおよそ国家の存立・維持を前提とする法規である限り、国家の存立・維持を無視してまで徹底した非武装平和主義を堅持するものとは解せられない。

すなわち、憲法上の平和主義は、その性格上つねに相対平和主義に立脚する。これまで日本国民に広く受け入れられてきた。戦争放棄・軍隊不保持の条項を維持しつつ、国家の存立・維持に必要な最低限の自衛力を容認するという憲法解釈は、絶対平和主義に近接する相対平和主義という歴史的平和主義の立場に符合する。この意味で、憲法9条は人間の安全保障の時代において、ますますその世界的・現実的意義を高めているといえる。

(2) 安保環境の変化による軍事力強化、改憲は政治的に合理的な判断と言えるか

しかし、そのような絶対平和主義に近似する9条平和主義に対しては、安保環境の変化を理由として、集団的自衛権行使を容認する解釈改憲が行われ、さらには明文による改憲を求める動きが強まっている。ここで重要なのは、いわゆる「安保環境の変化」の認識の妥当性である。
7月会報丸山真男1

歴史的平和主義の最も重要な根拠は、20世紀の戦争が、そのあまりに大きな破壊性ゆえに国策の手段としての合理性を失っているというものである。丸山眞男は、1950年に発表された平和問題談話会の有名な声明「三たび平和について」の丸山執筆担当部分で、核兵器に見られる究極兵器の登場と、それを可能にした近代国家の政治組織力の高度化と国際関係の相互近接性から、戦争は本来手段でありながら、もはや手段としての意味を失ったことを明快に指摘している。
                                    7月会報朝永信一郎1

物理学者の朝永振一郎は、近代科学は決して中立的なものではなく、その方法や発想において、人類の文明存続に脅威を与えかねないほどの破壊性を内在させているとの警鐘を鳴らした。(朝永振一郎『物理学とは何だろうか 下巻』岩波新書)日本国民が、9条戦争放棄を単なる理想としてではなく現実的な政策原則としていち早く受け入れ今日に至るまで守ってきたのには、広島・長崎の原爆体験に象徴的に裏打ちされた現代戦争についてのリアルな認識が背後にあった。

丸山は同じ文章の中で、現実認識には認識主体の姿勢が反映されることを説いている。今日の「安保環境」には、北朝鮮の核ミサイル開発や中国の軍事的海洋進出にともなう日本の安全に対する脅威の深刻化という「変化」の側面と同時に、なお戦争が手段として非合理な破壊性を持つという、広島・長崎の被爆体験以来の「不変」の現実もまた含まれている。

日本への軍事的脅威の高まりという「安保環境の変化」に対しては、これに軍事的に対抗して戦争の危険を高めることは非合理の極みであるという、「安保環境」についてのもう一つの現実認識が伴わなければならない。9条はそのような不変の現代的安保環境に即した原理を規定したものである。

すなわち9条は、平和の危機が高まる時にこそ、軍事力ではなく平和の言葉で対処する工夫と努力を命じているといえよう。そのことを、北朝鮮などの現実の脅威を前にして非現実的原則と見るか、戦争の非合理性という歴史的現実を見据えた合理的原則と見るかの選択を国民は突き付けられている。

これはいずれが「現実」的かということではなく、いずれの「現実」を重視するかということであり、さらにいえば、冒頭の英国人神学者にならえば、「いずれの選択」にも大きな困難と危険が伴う。そのことをまず自覚したうえで、それぞれに伴う困難と危険を自らの責任で引き受ける覚悟こそが問われているのである。では、そのいずれの「覚悟」をとるかを決める基準となるのはどういうものであろうか。

5.「平和」とは何か

為政者はことあるごとに「国民を守る」という。平和や安全保障という言葉で守ろうとするものは、そもそも何なのであろうか。明らかにそれは、我々の単なる動物的生存ではない。それは、我々の個人・集団としての自由や独立、あるいは人間らしい生き方も含まれるはずである。

しかし、なお、そのような「我々」の幸福さえ守られればよいということであろうか。憲法前文には「全世界の国民が、…平和のうちに生存する権利を有する」とあり、また「われらは、いづれの国家も、自国のことのみに専念して他国を無視してはならない」という「普遍的」な「政治道徳」についても述べられている。憲法の平和理念は、このように自国民の無事のみを追求するものではない。

このような高次の人類的理念に立つ平和概念を、近代日本において最初に体系的な平和論を打ち立てた幸徳秋水は次のように表現した。「…迷信を去りて知識に就き、狂熱を去りて理義に就き、虚誇を去りて真実に就き、交戦の念を去りて博愛の心に就く、是れ人類進歩の大道なることを。」
7月会報マザーテレサ2

また、マザー・テレサは次のように言う。「主は私を平和の道具となさいました。憎しみのあるところに愛をもたらし、不正のあるところには許しをもたらすように。疑いのあるところには信頼を、悲しみのあるところには喜びを。自己を忘れることによって真理を見出し、人を許すことによってみずからも許されます。」

我々が、平和や安全保障をめぐる重大な選択を迫られるとき、このような普遍的な人類的平和理念こそ、その「覚悟」にふさわしい判断基準となるものではないだろうか。

しかし、なお、北朝鮮のような国を考えると、憲法前文に言う「平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した。」というのはあまりにナイーブすぎるとの批判もあろう。しかし、従軍慰安婦問題をはじめ、かつて日本が犯した歴史的過ちに対する反省と償いをどれほど日本という国家が誠意をもって行ってきたかを考えるならば、憲法の想定する平和主義を現実的な政策として実践するための努力や工夫において、日本国民はまだあまりに多くのことをやり残しているのではないだろうか。

例えば北朝鮮の軍事的脅威に備えるならば、日米同盟の強化だけでは足りず、むしろ日米同盟の実を上げるためにも日韓の安保協力が欠かせない。しかし、日本の植民地支配や戦時強制動員(朝鮮人強制労働、従軍慰安婦など)の歴史問題がトゲとなって、日韓間では効果的な安保協力に踏み出せないままとなっている。足下の安全保障問題の対応において、日本の歴史問題への取り組み不足が大きな障害となっているのである。
                                 7月会報福沢諭吉1

かつて福沢諭吉は、明治初年の日本の文明開化の浅薄な有様を嘆いて、「今の事物の有様にて、我人民の品行に差響く所の趣を見るに、人民は恰も先祖伝来の重荷を卸し、未だ代りの荷物をば担わずして、休息する者の如くなればなり。」と述べている。

このひそみにならえば、平和憲法という、戦争がもはや合理的な政策手段にはならない、国際協調を不可欠とする新時代にふさわしい憲法をいただきながら、それを実のある政策に結びつける「覚悟」や「重荷」を新たに担うことなく、かつての軍国主義の重荷を下ろして自利追求に明け暮れてきたところに、沖縄に過剰な基地負担を押し付けてかえりみず、近隣諸国との不和からいつまでも脱け出せない今日の「平和国家」日本の姿があるのではないか。

憲法は国民に単なる安楽をむさぼるための自由や権利を保障しているのではない。憲法第12条にいわく、「この憲法が国民に保障する自由及び権利は、国民の不断の努力によって、これを保持しなければならない。又、国民は…常に公共の福祉のためにこれを利用する責任を負ふ。」憲法の平和主義は、国民にとり未完のプロジェクトである。その意味で、憲法は改正よりも実施以前の段階にあるといえよう。

7月会報藤原先生4

<質疑応答>

Q.サイバーテロの問題について
A.古典的戦争は国と国だったが、サイバーテロは国、民間団体、個人等様々な主体が関わっており、テロを行う方も受ける方も、主体が特定されていない不安定な状態のまま、問題は広さと深さを増しつつある。これは、例えば広範囲に及ぶ電力供給の停止など、市民生活への究極の脅威ともなりうるわけで、安全保障上きわめて重要な問題であるから、官と民、国家間の協力などの幅広い対応が必要となる。伝統的安全保障概念をはるかに超えて、ネット社会の安全保障体制を改めて構築していかなければならないだろう。その際、鍵となるのは個人のプライバシー保護の問題であろう。

Q.テレビに出演している国際政治学者などは、集団的自衛権を国際協調主義の第一歩と評価している向きもあるがどうしてか?
A.横の糸と縦の糸の問題と見ることができる。国際政治学者の多数はおそらく安保法制容認だろう。
彼らは欧米と横並びの形で、「普通の国」として日本も軍事同盟や集団的安全保障に参加・協力すべきだと、横の糸でものを考えている。欧米で普通にやっていることは、日本もやるべきだと考える。それも一理はあるが、日本やアジアではもう一つ縦の糸を考えなければならない。

縦の糸と言うのはアジアにおける日本の侵略や植民地支配に起因する歴史問題のことである。日本が再び戦争をするような事態は、特に日本の軍国主義による長期にわたる重大な被害を受けた東アジアでは、欧米のような「普通の国」とは同列に論じることはできない。率直に言って彼らの議論を私はあまり評価しない。縦横両方の糸という現実を見据えた対応が必要である。
                                     
                                      (文:今回は藤原先生のご厚意で特別に寄稿していただきました。)
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